オトクに生きて勝ち組を目指す研究所

　　　　

コロナショックによる世界的な経済の停滞で、株式投資や最近注目を浴びていたNISAの対象となっている投資信託などがボロボロの状態になり、非常に多くの方が泣きを見るはめになりました。そのため、非常事態で経済状況が悪化しても影響が少ない、比較的安定した投資先を知りたいと切に考えている方は多くいらっしゃいます。本記事に辿り着いたあなたも同様なのではないでしょうか？

コロナショックを皮切りに、世界中の人々の生活スタイルや企業のあり方が今後も変化していくことを念頭に、経済状況に左右されにくいかつ将来的にも経済的優位性がある、太陽光発電と太陽光発電投資について解説します。

1.コロナショックによる社会、経済の変化で有利な投資先も変わる

コロナショックのような緊急時に対応できる投資先を知るために、まずは投資市場の状況や今後の世界経済の動向について確認していきましょう。

1-1.コロナショックによって軒並み悪化する投資環境

コロナショックによって不要不急の外出の自粛を余儀なくされ、各国の入国制限や生産ラインのストップなどあらゆる経済活動が低迷することによって、世界各国の経済指標は軒並み悪化する状態に陥り、それは日本も例外ではありません。

このような世界の動きによって日経平均株価だけでなくNYダウも大きく下落し、それに連動するかたちで株式投資やNISAを利用した投資信託などが軒並み悪化することとなりました。感染者数が落ち着いて自粛の緩和や緊急事態宣言の解除が行われ、世界経済が再び回り始めたとしても、第二波の懸念など今後どうなるかはまだまだ不透明です。

1-2.自粛解除後にやってくる世界的な不況の懸念

不要不急の外出の自粛解除がされた後は、コロナショック前の社会に完全に戻るかというとそうとは限らず、今後は世界的な大不況が来るともいわれています。
また、今まで良い業績をあげていた会社や職種が下火になり、新しい職業や会社が業績を伸ばしていくかもしれません。
いずれにせよ、自粛解除後はコロナショック以前と全く同じやり方で投資すれば良いと考えない方が良いでしょう。

1-3.投資は「今のうち」に今後の不況に備えて見直そう

新型コロナをはじめ地震や豪雨など突発的な災害に対する備えは難しくても、今後やってくると予想される不況に対してはできることがあるはずです。
テレワークの普及やネットを使った相互支援サービスの立ち上げや、生産者と消費者を直接繋いで購入を促すサービスなど、すでに私達のライフスタイルにいくつもの変化が起きているのですから、投資も「今のうち」に今後の不況に備えてできることをしておくことが、勝ち組の鉄則だといえます。

2.経済不況にも負けない将来有望な投資先とは

コロナショックを機に、経済は何が影響して悪化するか分からないと同時に、不測の事態が起こってもある程度の耐性がある投資が必要だと、改めて気付かされた方もいらっしゃるでしょう。
それでは、何らかの要因で経済不況に陥っても大打撃を受けない将来有望な投資先とは何なのか、気になるところを掘り下げていきましょう。

2-1.経済不況の影響をダイレクトに受ける投資とは

株式投資やNISAを利用した積立投資、ETFなどの投資信託といった企業の株式を売買するタイプの投資は、コロナショックの日経平均株価やNYダウの暴落から分かる通り、経済の影響をダイレクトに受けてしまいます。
そのため、比較的景気が良い時や安定している時は良いのですが、日本社会全体や世界中の景気が悪化する状態に陥った時のリスクヘッジを考える必要があります。
では、世界的な不況に備えるために検討したい投資とは何かというと、不動産が候補として挙げられます。

2-2.不動産投資は堅実な投資先の1つの候補

衣食住のうち、衣はある程度の節約や我慢ができますが、食と住は生きるために欠かすことができません。このため、不動産は景気が良くても悪くても住居としての需要があることから、経済状況に関わらず比較的安定した投資先となると考えられます。
また、世界的な不況となったリーマンショックの時もマンションなどの不動産の価格がそこまで打撃を受けていなかったことからも、不動産投資は有望であるという証明になります。

ただし、リーマンショックの時と違ってコロナショックの場合は人の動きそのものが停止したために、オフィスや商業施設などの需要が大きく落ち込む結果となりました。そのせいか、東証REIT指数は一度大暴落を起こす動きを見せたため、今後予想される世界的不況や新型コロナ流行の第2波を考慮すると、絶対に安全だと考えることは難しいでしょう。

そこで提案したいのが、不動産のさらに先をいく投資になり得る「太陽光発電」です。

2-3.太陽光発電は不動産のさらに先をいく投資になり得る

老後の蓄えや本業とは別の収入源確保など、それぞれの理由で投資を始める方の多くは、投資によって収入をアップすることにフォーカスしています。それは間違いではありませんが、投資によって経済的な勝ち組になるためには収入アップ以外に、支出の減少と高い利回りが重要な条件となります。
これに関して、太陽光発電は売電による収入アップが見込めることに加えて、自家発電による支出の減少が期待できます。しかも蓄電池を導入することによってピークシフト回避ができるようになり、買電価格が高い時間の買電量を減らすことにつながることから、蓄電池無しの場合よりもさらに効率的に支出減少が可能になります。

また、産業用太陽光発電の場合は先に述べた収入アップと支出減少に加えて、株式投資や投資信託などよりも高い利回りが期待できるため、太陽光発電投資は不動産投資よりも景気の不況に耐性のある投資であると考えられます。

一方で、WTIというアメリカの原油先物が歴史的な安さを記録したことをうけて、火力発電や太陽光発電のような再生可能エネルギーはいらなくなるのではないかという意見もあります。
しかし、日本はドバイから原油を買い付けており、アメリカのWTIと直接の関係はありません。また、WTIがマイナス価格になったとしてもドバイ原油の現物がマイナスになるとは限らず、実際にそうはなりませんでした。これらのことに加えて日本の石油には高い税金がかかっており、その税金分によって今の水準よりも大幅な安値になるとは考えにくいでしょう。

以上のことから、自家発電できるうえに産業用であれば不動産の価値もある太陽光発電の経済的優位性は、世界的大不況や新型コロナウイルス流行の第2波が控えていてもさほど変わらないといえます。

2-4.太陽光発電はコロナ終息後の世界でも重要度を増す

今は世界が新型コロナウイルス収束に力を注いでいますが、環境保護やクリーンな社会を目指すなどの取組みはすでに始まっており、今後さらに重要度を増していきます。その時代に備えて早い段階から先行して太陽光発電の導入や投資への参入をしておくことは、大いに意義があると判断できます。

3.太陽光発電はコロナショック後も有望な投資

太陽光発電は環境保護やクリーンな社会の実現を目指すだけでなく、有望な投資先として私達の生活にどれほどのメリットをもたらすのか、具体的に解説していきます。

3-1.コロナショック前の太陽光発電の経済的メリット

太陽光投資といえばFIT価格が適用されていた時期は売電による利益が中心であり、卒FIT後も自家発電による買電量の減少やある程度の売電によって、経済的優位性が保たれることがメリットでした。
では、コロナショック後はその経済的優位性はどうなるのでしょうか？

3-2.太陽光発電はコロナショック後も需要が伸びる

新型コロナ流行の第2波によるステイホームの可能性や、テレワークや通信教育の普及による端末利用台数と利用時間の増加などを考えると、自宅電力消費量はこれまでよりも確実に増すと予想できます。そうなると、通常時以上に電気料金がかかって家計を圧迫するだけでなく、支出が増加するという部分をみれば資産形成の面ではマイナスです。
この問題を解決するためには買電による出費を抑える必要があり、蓄電池を備えた太陽光発電はかなり有望です。

太陽光発電を導入すれば、日照時間は買電しなくても太陽光発電で発電した電力で必要な分を賄うことができますし、蓄電池を導入しておけば余剰電力を蓄えておき、夕方や夜などに使用する電力にまわすことができます。
ここで重要になるのはピークシフトです。例えば電気消費量が多くなる夏季の場合、電力需要がピークに達する時間の電気料金は44,60円で、これはピーク時間以外の電気料金の約1.68倍にもなります。

【参考】東京電力ピークシフトプラン

また、夏季のピーク時間は気温がかなり上がる午後1時から午後4時までの時間帯であるとされており、太陽光発電を導入すれはこのピーク時間の買電量を減らすことが可能になります。しかし、太陽光発電の発電量は時期や天候に左右されるため、いつでもピーク時間に十分な発電ができるとは限りません。そこで登場するのが蓄電池です。
蓄電池を併用すれば太陽光で発電した電力を蓄えておくことができるため、より効率的にピーク時間に対応できるようになり、単純計算で1日につき約133円の節約が可能になります。

たったの133円と思われるかもしれませんが、価格が高くなるピーク時間の買電量を365日抑えることができれば、その日々の積み重ねは何も対策を講じなかったケースと比較すると、かなりの差になるはずです。
しかも、太陽光発電と蓄電池は一度導入すればコロナショックなどの緊急事態だけでなく、平常時も含めて常に光熱費を節約できるようになるため、自家消費型の太陽光発電の需要は今後さらに伸びていくと予想できます。

3-3.支出を抑えるのも資産形成の1つの手段

投資は資金を投じて利益を得ることばかりではありません。資産形成は「収入を増やす」、「支出を減らす」、「利回りの良い投資をする」の3つの柱が非常に重要です。
収入が増えても支出も増えれば当然資産は増えませんし、支出を減らすことができればより多くのお金を手元に残すことができます。
自家消費型の太陽光発電は、この3つの柱のうちの「支出を減らす」にあたります。また、2020年以降も21円/kWhでの売電が可能なので、多少なりとも「収入を増やす」にも貢献できます。

さらに産業用太陽光発電であれば「利回りの良い投資」も実現可能です。投資は利回りが良ければ良いほど効率的に資産を増やしていけるので、緊急時でも困らない経済力を手に入れたいなら見落としてはいけないポイントです。

4.太陽光発電が経済不況にも強い有望な投資である理由

なぜ、産業用太陽光発電投資がコロナショックなどを要因とした経済不況にも強い有望な投資といえるのか、その理由を具体的に解説します。

4-1.売電による収入が得られる

卒FITを迎えてから2020年度の売電価格は、以下の通りとなりました。

【容量別売電価格】

10kW未満	21円/kWh
10kW以上50kW未満（自家消費限定）	13円/kWh
50kW以上	12円/kWh

2019年度の産業用太陽光発電の売電価格である14円/kWhと比較すると、予想通り価格は下がったものの、それでも売電による収入は得られる水準だといえます。

人が生きていくうえで衣食住のうちの食と住が欠かせないように、身の回りのあらゆるものが電力によって動いている現代社会では、電力は生きていくためには必須の存在となっており、景気が良い悪いに関わらず需要がなくなることはありません。
そのため、コロナショックの様な不測の事態による世界的な不況が発生したとしても、産業用太陽光発電による売電収入は常に安定した収入源になると考えられます。

4-2.太陽光発電は超オトクな利回りの投資

太陽光発電投資でもっとも注目すべきポイントは、ずばり高い利回りです。利回りにはざっくりとした利回りを示した表面利回りと、維持費やその他諸々の諸経費などを考慮した正確な利回りを示す実質利回りがあり、確認すべきなのは実質利回りの方です。
たとえ「10%の高利回りです」といわれてもそれが表面利回りの話であった場合、定期的なメンテナンスといった維持にかかるコストや、悪天候は続くなどといった要因による発電ロスなどを考慮すると、本当に10%の利回りを実現するという保証はありません。

では、太陽光発電の実質利回りはどうかというと、メンテナンス費用や初期費用、10年に一度程度のパワコンの買い替え費用などを考慮すると、諸々のコストを加味しても年間に必要になる費用や発電効率によっては8%の利回りを超えることも珍しくありません。
「卒FITでも太陽光発電投資は儲かる？知らないと損をする超オトクな利回り」で解説しているように、株式投資の利回りは銘柄によるものの約2%、インデックスファンドの場合はアメリカのファンドあれば約3%から4%、不動産投資の利回りが約4%から5%であるため、実質利回りが約8%の太陽光発電投資は利回りの良いお得な投資だといえます。
太陽光発電の利回りや他の投資よりもお得な理由についての詳しい内容は、以下の参考記事をご覧ください。

【参考】卒FITでも太陽光発電投資は儲かる？知らないと損をする超オトクな利回り

4-3.中古の土地付き太陽光発電であればさらにお得に投資ができる

太陽光発電が実質利回り約8%のかなりお得な投資であるとはいえ、2020年度からは50kW未満の太陽光発電による低圧全量売電はできなくなり、自家消費と余剰売電に限りFITが認められるようになったため、今から産業用太陽光発電を新築してもそこまで高い利回りの投資は期待できないと考えられます。
しかし50kW以上250kW未満の高圧発電所であれば、今まで通り全量売電が可能ですし、2019年以前に建てられた中古太陽光発電施設であれば建設当時のFIT価格での売電が可能であるため、約8%の高利回りを十分期待できてよりお得な投資になります。
中古の太陽光発電にはすでに稼働している物件と、FIT適用期間に建設されたものの未稼働のままの2パターンがあり、基本的にどちらのパターンでも安定した売電収入を見込めますが、稼働実績がある中古物件の方が利回りをシミュレーションしやすいというメリットがあります。
さらに、土地付きの中古物件であれば太陽光発電に適した環境がすでに整っているので、購入後にすぐに利益につなげることができるという大きなメリットもあります。
ただし、より正確な利回りのシミュレーションは専門知識と経験が必要であるため、参考に挙げている業者のように太陽光発電業界で実績をあげているところで相談し、納得したうえで購入する方が安心かつ安全です。

【参考】とくとくファーム

5.まとめ

コロナショックによって生活スタイルが一変し、世界的に大きな混乱が生じた影響で株式投資やNISAを利用した投資信託などが軒並み暴落し、収入の獲得方法や投資方法の見直しの必要性を感じている方は大勢いらっしゃいます。この混乱の中で、太陽光発電投資の存在感は薄れてしまっていたかもしれません。
しかし、企業や業界の業績に頼らず、「電力」という人が生きている限り需要がなくなることがないものを生み出す太陽光発電投資は、実は景気の影響を受けにくい将来有望な投資だといえます。
自家消費型太陽光発電や中古太陽光発電所は安い買い物ではないので、今すぐにでも購入しましょうとは申しませんが、コロナの第2波だけでなく10年後20年後、老後を迎えても安定した収入がある勝ち組になりたいと思うなら、太陽光発電投資は十分投資価値のあるものだということを覚えておいてください。